昨今、賃上げ5%時代を迎え、中堅中小企業においても賃金改定が重要な経営テーマとなっています。
賃上げをコスト増とみるか？　投資とみて中期視点で人材の確保と、育成・離職防止に繋げるか？
難しい経営判断が求められています。人事評価処遇制度の目的である「給与原資の中長期的なコントロール」と「社員のモチベーション向上」の２点を重視しつつ、賃上げへの対応と、時代に合わなくなった自社の賃金・等級制度の問題発見の仕方等について事例を踏まえながら解説を致します。

中国エリア（岡山・広島）で新卒採用を行う企業様向けに、23卒採用に向けたセミナーを開催いたします。

DEiBA Companyでは、毎年3月から5月にかけて自社アンケート調査を行い、その回答結果や各社発表のデータを元に、皆様の採用計画の参考になるよう、新卒採用の総括と翌年の採用マーケットの動向予測を行なっています。

本セミナーはリクルート出身で在籍中は常務取締役や人材部門の総責任者を務めた、DEiBA Company代表の清水達也にご登壇いただき、
独自に行った新卒採用に関する調査や分析を基に、現在の新卒採用マーケット（特に早期から活動する層）の状況をわかりやすく説明していただきます。

求められるのは戦略的思考をもち、それらを実践に移すことのできる営業マネージャーの育成！
経営改善に取り組む中で、企業における成長の原動力でもあり要ともいえる「営業力」を強化するには、チームを動かす営業マネージャーのマネジメント力は必要不可欠です。
今まさに、決めたことをきっちり守らせ、部下に確実に実践させる営業マネージャーの育成が求められています。そこで今回は、業績を上げ続ける営業マネージャーになるための営業マネジメントのポイントを伝授いたします。

こんなお悩みありませんか? 【職員の離職率を改善させたい】【求人募集を出しても人材が確保できない】
【管理職を育成したい】【生産性をあげて業績を向上させる方法がわからない】
本セミナーでは、そんな課題を解決し、 働き方改革を実現する「あした式」報酬連動型人財育成方式のノウハウを大公開!!

「最強営業部隊を作る７つのポイント」
業績をあげている企業とあげていない企業の差は、提案型営業が出来ているか否かの違いです。
『与えなければ得られない』これを理解せずに買って欲しいのお願いはナンセンス。
そこで、営業からお客様に対してお役に立てる情報を提供し、そこからお客様の潜在ニーズを喚起し解決策を提案していくという提案型営業部隊に変革させる方法を7つのポイントに分け、
さらに実際の成功事例を盛り込んでお伝えいたします。

「最強営業部隊を作る７つのポイント」
業績をあげている企業とあげていない企業の差は、提案型営業が出来ているか否かの違いです。
『与えなければ得られない』これを理解せずに買って欲しいのお願いはナンセンス。
そこで、営業からお客様に対してお役に立てる情報を提供し、そこからお客様の潜在ニーズを喚起し解決策を提案していくという提案型営業部隊に変革させる方法を7つのポイントに分け、
さらに実際の成功事例を盛り込んでお伝えいたします。

「あしたのチーム社」より、
経営者が知っておくべき、
会社のビジョン共有と社員のスキル向上を結び付ける、人事評価制度について、
事例紹介を交え、ご紹介いたします。

人材不足、最低賃金引き上げによる賃上げ対応、
長時間労働の規制、労災や未払い残業代請求などの労務リスク、
賃上げに社会保険料の増大など、
これから中小企業が抱える経営リスクを人事制度の切り口から解決しませんか？

顧客満足度97％！17の視点から総合的にメンタル不調リスクを見抜く、メンタルヘルス業界最大手の適性検査活用テクニック！
「メンタルが弱くすぐに辞めてしまう、休職してしまう」。これらの問題は、採用コストの増加、生産性／企業風土の低下などの危険をもたらします。
本セミナーでは、メンタルヘルス業界で国内最大手、そして唯一の東証1部上場企業である『アドバンテッジリスクマネジメント』が、近年の若手社員が抱えるメンタルヘルス問題の最新動向をもとに、採用段階でメンタル不調リスクを見抜くポイントや、メンタル不調を予防するためのノウハウをお伝えいたします。
また、タフな人財を見極めるために有効な適性検査『アドバンテッジインサイト』の検査結果をもとに、採用での適性検査の活用方法をご紹介いたします。

人の成長を支える3大要素をご存知ですか？社員へのコミュニケーションにこの3つの要素を意識的に組み込まれた会社では圧倒的に全員が活躍できる組織になると言われています。これまで日本と中国において、のべ1,000人近くのメンバーのコーチング・マネージメントに携わってきた経験から「負け組を作らない組織論」をご紹介します。

（シーズから）
この度のセミナーは、セールスフォース最年少執行役員の安田様に働く上での「マインド・モチベーションUP」、「人を動かすためには」という議題を中心に人の心理学に基づいた思考・行動論をお話いただきます。一般社員の方、管理職の方、経営者の方皆様にお聞きいただける内容になっております。貴重な機会ですので是非ご参加下さい。

外国人技術者は「技術」「技能」といった在留資格（VISA）を取得することで、日本での就業が可能となります。
企業様との直接雇用のため、日本人労働者同様、フルタイムでの勤務となり、VISAの更新を繰り返すことで中長期（例：1〜10年）での雇用が可能です。企業様にとっては、なかなか定着しにくい若手人材の雇用を安定化することで、中長期での経営戦略が立てられ、生産性の向上や職場環境の活性化、またグローバル経営への展開が大いに期待されます。